米国の社会学者が書いた論文DiMaggio and Powell (1983)「鉄の檻再訪(The iron cage revisited)」は、同型化(isomorphism)について論じている。組織論の多くの研究では、多様な組織が存在していることが研究の出発点、前提となってきた。ところが実際には、意外なほど組織は同質的である。そこで彼らは、むしろ「なぜ組織の形態や行動はこれほど同質的なのか?」という問いを掲げたのである。
まず、DiMaggio and Powell (1983)は、組織の同質化が起こる領域として「組織フィールド」(organizational field)を考えた。ここで組織フィールドとは、あらゆる行為者間の相互作用を通じて構造化される「全体として制度的営み(institutional life)の認識された一領域を構成するような諸組織」と定義されている。たとえば、類似のサービスや生産物を供給する諸組織、サプライヤー、生産物の消費者、規制当局、認定団体などあらゆる利害関係者が含まれるフィールドである。そして、同じ組織フィールド内で組織が同質化することを「同型化(isomorphism)」と呼んだ。ここで、「環境」と一括りにせずに、「組織フィールド」と呼ぶのは、この概念を使うことで、組織フィールド内で直接結合している者たちのみならず、代替可能な位置を占める構造的に同値な者たちも識別することができるからである。直接結合とか構造同値とかは社会ネットワーク分析で使われる概念なので、ここではこれ以上立ち入らないが、要するに、同じ組織フィールド内では、組織は互いに関係性があるので、その組織間の関係性に同質化の原因を求めようとしたのである。こうして考えられたのが、同型化のメカニズムとしての同型的組織変化の源泉(source of isomorphic organizational change)である。これらは表1のように整理されている。
表1. 同型的組織変化のメカニズム
| メカニズム=同型的組織変化の源泉 | ||
|---|---|---|
| 競争的同型化 | 環境の淘汰圧力のようなメカニズム。 | |
| 制度的同型化 | 強制的同型化 | 依存している組織からの圧力、社会の中での文化的期待、例えば、法的な規制。 |
| 模倣的同型化 | 組織はより正統的あるいは、より成功していると認識している類似の組織を後追いしてモデル化する。不確実性は模倣を助長する。 | |
| 規範的同型化 | 主に職業的専門化に起因するもので、①大学の専門家による公式の教育と正統化、②職業的ネットワークの成長と洗練が重要。人員の選別も重要なメカニズム。 | |
ここで、まず重要なことは、同型化は大きく次の二つのカテゴリーに大別されるということである。
日本企業によるコンプライアンス活動は一定の発展をみせ普及している。しかし、Aizawa (2018)が、不祥事を起こした企業2社を含む、多様な業種の7社についてインタビューや公開された資料を基に調べたところ、7社は驚くほど似たコンプライアンスの制度を有していた。これは、日本企業の間では、経団連や政府の影響下でコンプライアンス活動の制度化が進んだからであり、事実、DiMaggio and Powell (1983)の制度的同型化のメカニズムが機能していた。そのため、パフォーマンスすなわち不祥事防止の成否とは独立に、コンプライアンス活動の同型化が進んだと考えられる。実際、2000年に企業不祥事を起こしたX社の場合は、直後から開始したコンプライアンス活動は、制度的同型化であった(Aizawa, 2018)。実は、このときは極端な業績悪化は見られなかったが、2002年の不祥事直後には、危機的ともいえる業績悪化に見舞われ、生き残りをかけて、そのコンプライアンス活動の内容を独自のものに大幅に見直すとともに、信用力を取り戻すために基幹事業の分社化、株式の一部譲渡などを行った。実際、経営危機に直面して生き残った企業は似たような手法を用いて信用力の回復に努めている。つまり、同じ会社の不祥事対応でも、淘汰圧力が働かないときは制度的同型化、淘汰圧力が働くときには競争的同型化が起きたと考えられる。
Yamada (2022)によれば、世界動物園水族館協会(World Association of Zoos and Aquariums; WAZA)は、日本動物園水族館協会(Japanese Association of Zoos and Aquariums; JAZA)にとっては上位組織であり、JAZAは1993年のWAZA(当時はInternational Union of Directors of Zoological Gardens-World Zoo Organization; IUDZG-WZO)加盟後、WAZAの戦略や行動方針に同調する形で連携を強化してきた。ところが、WAZAは、2004年の総会において、「WAZA会員は本質的に残酷である方法を用いて得られた動物を受け入れてはならない。その一例は、日本の追い込み漁によるイルカの捕獲である」とする決議を当事者であるJAZAに事前連絡することなく、また弁明の機会を与えることもなく、一方的に採択した。この決議について、JAZAはWAZAに対してその不当性を訴え、これ以後、両者の間で継続的に協議が行われたものの、双方で見解の相違もあり、完全解決には至らなかった。2015年、ついにWAZAはJAZAに対して2015年4月21日付で会員資格を停止し、5月21日までに改善されない場合は除名すると通知した。JAZAは対応を決めるため、急遽臨時総会を開催し会員園館(動物園89園館、水族館63園館)に対して全員投票を実施した。臨時総会での投票結果は有効投票142票(当時のJAZA会員は152園館。うち無効7票、無投票3園館)のうちWAZA残留希望が99票、離脱が43票であり、5月20日にWAZA残留を決定した。このように、WAZAは、野生のイルカの捕獲問題を巡って、除名処分も示唆しながらJAZAに圧力をかけ、強制的同型化が発生した。その際、JAZAが団体規則や会員資格基準の厳格化等の措置を採ったため、賛同できない多くの水族館がJAZAから離脱していく競争的同型化がJAZA内部で発生した。その結果、水族館の、水族館による、水族館のための組織として、2019年11月に日本水族館協会(Japan Aquarium Association; JAA)が誕生した。すなわち、業界団体レベルでの制度的同型化は、その所属組織レベルでの競争的同型化をともなっていたわけで、業界団体の制度的環境への適応と所属組織の淘汰が同時に起きていたことになる。